東京オフィスビル竣工マップ｜2024年版

コロナ禍からの経済再開と竣工ラッシュの2023年
2024年には一転抑制、2025年には再びの大量供給を前に
これからのオフィス市場、働き方、拠点戦略は？
オフィス関係者必見、今後のビル開発動向

2023年は経済正常化の流れが加速し、コロナ禍で広がったリモートワークからオフィスへの回帰が進んだ。経済がコロナ禍前の水準に回復する中、企業の人材不足が深刻化しており、人材確保を目的としたビルのグレードアップや立地改善移転に対する需要は底堅い。

オフィスマーケットにおいて、2023年は大型ハイグレードビルを中心に大量供給が進んだ。多くのグレードAビルが空室を残して竣工し、それを主因として空室率は上昇。一方、既存ビルは割安感から空室消化が進んだ。2024年には一転して新規供給が抑制され、2025年には再び2023年並みの竣工ラッシュが控えている。

コロナ禍を経た今、ハイブリッドワークは定着しつつあり、オフィスの役割は大きく変化している。今回は、都心部で大規模開発を行うデベロッパーに、街の魅力や「これからのオフィス」について語っていただいた。今後、オフィス移転を予定している企業がオフィス戦略を考える際の一助となれば幸いである。

本稿をご覧いただくにあたり、以下、ご留意いただきたい。
各開発はテナント募集がなされないものやすでに終了しているもの、また、都市計画決定はもとより開発構想さえ未定なものまで千差万別であり、規模、面積、竣工年等、大きく変更になる可能性がある。また、当編集部では常に開発案件の最新情報を収集しており、お気づきの点があれば下記までご連絡いただきたい。

CBRE「BZ空間」編集部　Mail:BZ@cbre.com

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凡例

1 掲載した開発は、プレスリリース、報道発表、Web、現地建築看板等をもとに調査した2023年1月以降の竣工・竣工予定のオフィスビル。おおむね延床面積2,000坪以上を目途に選定している。

2 正式なビル名称決定前の表記に関しては、編集部が設定した略称としている。特に「市街地再開発」「開発」「計画」「プロジェクト」「建替」等の表記については重複を避け簡略化した。ただし、事業者発表の開発名称が正式ビル名称と紛らわしい場合にのみ（仮称）と表記している。

3 延床面積、基準階面積とも編集部が把握しているもので、数値は延床面積が十の位四捨五入、基準階面積が一の位四捨五入の概数。住宅等との複合開発に関しては、できる限り業務棟のみの面積としている。

4 地図へのプロットは竣工年別に掲載。各年のビルプロットの色は以下の通り。