東京オフィスビル竣工マップ｜2025年版

2023年、2025年以降の大量供給の間で、供給抑制の2024年。 人材確保のためのオフィスの移転ニーズが広がる中、 これからのオフィスマーケットは？ オフィス関係者必見、今後の開発動向を一挙公開。

東京のオフィスマーケットについて、2023年は大型ハイグレードビルを中心に大量供給が進み、2025年以降も過去平均を上回る大量供給を控えているものの、2024年は供給抑制となった。限られたオフィス供給の中、企業はスペースを確保しようとするため、立地や設備水準など競争力の高いビルでは空室消化が進む。一方で、そうでないビルでは、空室消化に時間を要し、二極化が進んでいる。

コロナ後の経済活動の再開により、オフィスへの回帰が進んだが、同時に企業の人材不足が課題として浮上している。人材確保を目的としたビルのグレードアップや立地改善のための移転を検討する企業は多く、ハイグレードビルへの移転ニーズは引き続き堅調だ。
オフィス移転を検討する企業にとって、本竣工マップが、その戦略の一助となれば幸いである。

本稿をご覧いただくにあたり、以下、ご留意いただきたい。
各開発はテナント募集がなされないものやすでに終了しているもの、また、都市計画決定は もとより開発構想さえ未定なものまで千差万別であり、規模、面積、竣工年等、大きく変更に なる可能性がある。また、当編集部では常に開発案件の最新情報を収集しており、お気づきの 点があれば下記までご連絡いただきたい。

CBRE「BZ空間」編集部　Mail:BZ@cbre.com

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凡例

1 掲載した開発は、プレスリリース、報道発表、Web、現地建築看板等をもとに調査した2024年1月以降の竣工・竣工予定のオフィスル。おおむね延床面積2,000坪以上を目途に選定している。

2 正式なビル名称決定前の表記に関しては、編集部が設定した略称としている。特に「市街地再開発」「開発」「計画」「プロジェクト」「建替」等の表記については重複を避け簡略化した。ただし、事業者発表の開発名称が正式ビル名称と紛らわしい場合にのみ（仮称）と表記している。

3 延床面積、基準階面積とも編集部が把握しているもので、数値は延床面積が十の位四捨五入、基準階面積が一の位四捨五入の概数。住宅等との複合開発に関しては、できる限り業務棟のみの面積としている。

4 地図へのプロットは竣工年別に掲載。各年のビルプロットの色は以下の通り。