東京オフィスビル竣工マップ｜2023年版

2023年、2025年の大量供給を前にこれからのオフィス市場は？
東京の未来像を予想する最新データ。
関係者必見、今後のビル開発動向。

2022年の東京オールグレードオフィスの新規供給面積は、2021年に続き、大量供給が続いた2020年までの3年間の各年の約半分ほどであった。それにもかかわらず、東京オールグレードの空室率は上昇した。この背景にあるのは、コロナ禍対策で経済が停滞した上、リモートワークが拡大し、オフィスの使い方が変化したことが影響していると言わざるを得ない。

今後の新規供給を見ると、虎ノ門ヒルズ駅や高輪ゲートウェイ駅など、近年、新駅が開業したエリアや東京駅周辺などを中心に、2023年、2025年は再び竣工ラッシュを迎える。2023年は過去平均の2倍に相当する19万坪の新規供給が控えているし、グレードAビルに限定すると、2025年は過去最高の供給予定となっている。

このような大量供給を目前に、本竣工マップが、今後、オフィス移転を予定している企業がオフィス戦略を考える際の一助となれば幸いである。

本稿をご覧いただくにあたり、以下、ご留意いただきたい。
各開発はテナント募集がなされないものやすでに終了しているもの、また、都市計画決定はもとより開発構想さえ未定なものまで千差万別であり、規模、面積、竣工年等、大きく変更になる可能性がある。また、当編集部では常に開発案件の最新情報を収集しており、お気づきの点があれば下記までご連絡いただきたい。

CBRE「BZ空間」編集部　Mail:Contact@cbre.co.jp

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凡例

1 掲載した開発は、プレスリリース、報道発表、Web、現地建築看板等をもとに調査した2022年1月以降の竣工・竣工予定のオフィスビル。おおむね延床面積2,000坪以上を目途に選定している。

2 正式なビル名称決定前の表記に関しては、編集部が設定した略称としている。特に「市街地再開発」「開発」「計画」「プロジェクト」「建替」等の表記については重複を避け簡略化した。ただし、事業者発表の開発名称が正式ビル名称と紛らわしい場合にのみ（仮称）と表記している。

3 延床面積、基準階面積とも編集部が把握しているもので、数値は延床面積が十の位四捨五入、基準階面積が一の位四捨五入の概数。住宅等との複合開発に関しては、できる限り業務棟のみの面積としている。

4 地図へのプロットは竣工年別に掲載。各年のビルプロットの色は以下の通り。