東京オフィスビル竣工マップ｜2022年版

2020年まで3年続いた大量供給から一転、大幅供給抑制へ。
2023年、2025年再びの竣工ラッシュを前にこれからのオフィス市場は？
関係者必見、今後のビル開発動向。

2018年から3年間続いたオフィスビルの大量供給は終わり、2021年、2022年とも2020年の供給量の半分以下となる供給抑制期を迎える。

コロナ禍は2年目となり、縮小移転や部分解約などで空室率の上昇が続いている。今年9月期の調査ではグレードAマイナスにおいて7年ぶりに4%台となった。今後、コスト意識の高まりから、空室率はなだらかに上昇し、賃料も下落基調が続くことが予想される。

昨年、「虎ノ門ヒルズ」駅や「高輪ゲートウェイ」駅など新駅が開業し、東京の都市構造に変化の兆しをもたらすであろうエリア周辺において、2023年以降、大型の竣工ラッシュが控えている。今後、ニューノーマルの働き方を模索し、移転を予定する企業にとって、オフィス戦略は難しさを増すことが予想される。

本稿をご覧いただくに当たり、以下、ご留意いただきたい。
各開発はテナント募集がなされないものやすでに終了しているもの、また、都市計画決定はもとより開発構想さえ未定なものまで千差万別であり、規模、面積、竣工年等、大きく変更になる可能性がある。また、当編集部では常に開発案件の最新情報を収集しており、お気づきの点があれば下記までご連絡いただきたい。

CBRE「BZ空間」編集部　Mail:Contact@cbre.co.jp

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1 掲載した開発は、プレスリリース、報道発表、Web、現地建築看板等をもとに調査した2021年1月以降の竣工・竣工予定のオフィスビル。おおむね延床面積2,000坪以上を目途に選定している。

2 正式なビル名称決定前の表記に関しては、編集部が設定した略称としている。特に「市街地再開発」「開発」「計画」「プロジェクト」「建替」等の表記については重複を避け簡略化した。ただし、事業者発表の開発名称が正式ビル名称と紛らわしい場合にのみ（仮称）と表記している。

3 延床面積、基準階面積とも編集部が把握しているもので、数値は延床面積が十の位四捨五入、基準階面積が一の位四捨五入の概数。住宅等との複合開発に関しては、できる限り業務棟のみの面積としている。

4 地図へのプロットは竣工年別に掲載。各年のビルプロットの色は以下の通り。