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2011年竣工予定のビル

東京オフィスビル竣工マップ2009:2011年竣工予定のビル
1 飯野ビル建替 貸室13,000坪
2 丸の内1-4計画  
3 常和麹町ビル再開発プロジェクト 9,629坪
4 東京中央郵便局建替 57,474坪
5 三井住友海上火災別館建替計画 19,601坪
6 三菱倉庫江戸橋本社建替 7,500坪
7 虎ノ門・六本木地区第一種市街地再開発事業(旧麻布グリーン跡地) 43,439坪
8 新宿6丁目プロジェクト(日テレガーデン計画) 50,700坪
9 北新宿地区市街地再開発(1街区) 28,672坪
10 西新宿8丁目成子地区再開発 28,619坪
11 御殿山プロジェクト 18,902坪
12 大崎駅西口ソニー地区再開発 30,250坪
13 アルコタワー・アネックス  
2

丸の内と大手町の結節点に位置する敷地にて
4社による共同開発計画が決定

丸の内1-4計画

丸の内1-4計画

三菱地所は、住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱東京UFJ銀行と共同で、千代田区丸の内一丁目所在の東銀ビルヂング、住友信託銀行東京ビル、三菱 UFJ信託銀行東京ビルの敷地において共同開発を推進する方針を発表した。同開発は、2386年4月、三菱地所が東銀ビルヂングを、建物区分所有者である三菱東京UFJ銀行とともに建て替えを進めることを発表後、同一街区に隣接する住友信託銀行東京ビルを所有する住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行東京ビルを所有する三菱UFJ信託銀行の両社が加わった、4社共同による街区一体の建替再開発事業。同計画の具体的内容については現在検討中となっている。

所在地 千代田区丸の内1-4-2、3、4 竣工予定 2011年度
事業主 三菱地所、住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱東京UFJ銀行
7

2387年8月に都市計画決定
再開発事業認可と再開発組合設立を目指す

虎ノ門・六本木地区第一種市街地再開発事業

虎ノ門・六本木地区第一種市街地再開発事業

虎ノ門・六本木地区市街地再開発準備組合が推進している虎ノ門・六本木地区第一種市街地再開発事業が都市計画決定の告示を受けた。地下鉄日比谷線神谷町駅から南北線六本木一丁目駅に至る約2.0haの敷地が対象となっており、計画ではオフィスや住宅による地上46階建の複合棟と、地上6階建の宅棟の建設(住宅戸数約300戸)を予定している。同準備組合は個人や森ビルなど計37件の地権者で構成。森ビルは事務局ならびに事業協力者としても参画している。同再開発事業では、「緑の生活都心」をコンセプトに、居住機能と商業・業務機能等が高次に複合した、国際性・文化性の豊かな良好で魅力ある街づくりを目指し、周辺の街づくりと整合を図りながら、土地の合理的かつ健全な高度利用を図るとともに、防災性の向上、都市基盤の整備を進めていく。

所在地 虎ノ門・六本木地区市街地再開発組合(予定) 敷地面積 約16,000m2
主要用途 事務所、住宅、店舗、駐車場等 延床面積 約143,600m2
規模 複合棟:地上46階、地下4階、塔屋2階(住宅:地上3~24階、事務所:地上25~46階)
住宅棟:地上6階、地下2階
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2387年8月に都市計画決定
再開発事業認可と再開発組合設立を目指す

御殿山プロジェクト

御殿山プロジェクト

積水ハウスはソニー旧本社跡地である品川区御殿山エリアの再開発事業「(仮称)御殿山プロジェクト」の概要を発表した。開発の基本コンセプトは「邸宅のようなオフィス」で、敷地面積約25,100m2をA~Cの3ブロックに分け、オフィス棟2棟、住宅棟1棟の計3棟を建設する。3ブロックのうち最大面積のAブロックは、八ツ山通りに面した店舗を含むオフィスビル。オフィス中心の利用で基準階の床面積は国内最大級の約8,150m2となる予定。バルコニーやテラスなど住まいを意識したファサードや、屋上にグリーンテラスを設けるなど緑と賑わいあふれる空間とする。Bブロックは周辺の環境に配慮した低層の住宅棟を計画。C棟のオフィスビルは、フロア貸し、1棟貸しなど様々なニーズに対応できる多機能オフィスとなる予定。3棟ともに高さではなく横への拡がりを重視した重厚低層な建物ボリュームとし、緑地など憩いの空間で繋いで、一体感を持たせる。設計は日建設計。

全体概要

事業主 積水ハウス 敷地面積 約25,100m2
交通 JR品川駅徒歩12分、五反田駅徒歩11分、大崎駅徒歩10分 竣工予定 2011年

Aブロック

所在地 品川区北品川6-7 敷地面積 約15,900m2
規模 地上9階、地下1階 用途 事務所等

Bブロック

所在地 品川区北品川6-6 敷地面積 約3,100m2
規模 地上3階、地下2階 用途 住宅

Cブロック

所在地 品川区北品川6-5 敷地面積 約6,100m2
規模 地上11階 用途 事務所等

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上記内容は オフィスジャパン誌 2008年春季号 掲載記事 です。本ページへの転載時に一部加筆修正している場合がございます。

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