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ビルそのものにも新たな潮流

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2018年4月25日

対応ペースには業界間で格差

テクノロジーへの対応度合いは業種により異なっている。対応度が高いのは、まさにテクノロジーの進化を牽引するTMT(IT関連・メディア・通信)セクター。フィンテックの台頭に対策を迫られている金融も対応度が高く、R&D投資をはじめ、ビジネスインキュベーション施設の設置等を積極的に推進している。

また、デジタルネイティブの消費者が増えている中、製造業や卸・小売業にとって、オンラインショッピングをはじめ、消費行動および嗜好の多様化への対応は喫緊の課題。しかし、回答結果からは、必ずしも十分に対応しきれていない実態が浮かび上がる。

 テクノロジーのビジネスへの重要度と対応度合い

テクノロジーのビジネスへの重要度と対応度合い

 

スマートビルを構成するテクノロジー

ビル管理に関するさまざまなオペレーションが自動化された“スマートビル”。

IoTは、ビル管理者とテナントとをリアルタイムにつなぐことを可能にし、次世代スマートビルの開発を促している。スマートビルの最大の特長は、エネルギー消費量と二酸化炭素の排出量の削減が可能なことである。エネルギー管理システムは、エネルギー関連コストの大幅な削減というメリットをビルオーナーにもたらす。同時に、IoTを用いることで、ビル管理に関するさまざまなデータをリアルタイムに収集することが可能となり、ビルオーナーは問題が発生する前に対処することができるようになる。

 スマートビルを構成するテクノロジー

スマートビルを構成するテクノロジー

 

オフィスビルの新たな潮流

APACにおいて、スマートビルの開発は緒に就いたばかり。ビルオーナーにとって、その開発・導入コストの負担はもちろん、それらを賃料に上乗せして、テナントに転嫁するのも容易ではない。テナントニーズに合ったスマートビルの開発には、テナントとビルオーナーとが開発の早い段階から協働し、テナントが求める機能やテクノロジーを把握することが重要だろう。

現在、センサーを活用した屋内環境のエネ ルギー管理は、すでに複数のビルオーナーが採用していることが本調査で明らかとなった。しかし、持続可能なエネルギーの導入はコストがネックとなっており、事例としてはまだ少ない。一方、先進的なビルオーナーは、ビルの中にコワーキングスペースや、予約可能な共用会議室を導入するなど、よりフレキシブルなオフィススペースの提供に努め、ビルの競争力を高めている。

 スマートビル | オフィスビルの新たな潮流

スマートビル | オフィスビルの新たな潮流

 

 日本語版制作・監修 | CBRE リサーチ 

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上記の記事の内容は BZ空間誌 2018年春季号 掲載記事 掲載当時のものです。

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