BCPを考えた拠点構築
東日本大震災以降、特に重要視されているBCP（事業継続計画）の視点。免震構造や非常用発電機が導入された安全性の高い施設の開発や、行政・自治体から今後起こり得る大規模地震に対するハザードマップも発表されており、今後は、これらを吟味した上での拠点構築が必須といえます。
「う〜む「南海トラフ地震」か。」
「ウチの倉庫は全国で荷主様からの大事な荷を大量に預かってるし、このままでは心配だな。」
「よし、BCPの観点から全ての拠点を見直しだ！」
「しっかり頼んだぞ！！」
「え〜…そんなこと言われても、住所だけでどうやって安全か危険かを判断するんですか！？」
「それにウチは荷が多いから荷崩れ必至ですよ…」
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仙台周辺や東北エリア全体の直接的な被災はもとより、首都圏湾岸部の液状化現象や交通マヒ、計画停電など、東日本大震災は物流施設に極めて甚大な被害をもたらしました。ただ、被災した施設、庫内で未曾有の経験をされても、当時はとりあえずの応急処置で、物流センター稼働を優先した方々も多かったのではないでしょうか。引き続き大震災の危険性が叫ばれる今、今後は、中長期を見越したBCPの視点で物流拠点展開を考えるのが不可欠。一体、どこに拠点を構えればいいのか、庫内の安全性はどう担保するか、停電時にセンターは稼働できるのか。CBREでは、物件・立地に関する情報や様々な企業から収集したケーススタディを参考に、BCPを加味した物流施設選定を提案。CBRE物件検索の“地図から検索”やBCP関連記事もご活用ください。
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