2-1 ボリューム
東京の主要リテールエリアでは、ポップアップストアと呼ばれる期間限定店舗の出店が増えている。特に、従来からの百貨店やショッピングセンターに加えて、路面店舗スペースを利用した出店形態が増えている。〔図1〕は、当該エリアに出店した全体のポップアップストア数と、そのうち路面店舗スペースに出店した数を比較したものだ。2015年は全体で284件だったポップアップストア数が、2018年には380件と34%増えた。特に、路面店舗スペースに出店したポップアップストア数の伸びが著しい。2015年は77件だった路面店舗スペースへの出店数は、2018年には110件と43%増えている。ホップアップストア全体の出店数の増加分（96件）のうち、約4割弱が路面店舗での出店だったことになる。
路面店舗でのポップアップストアの出店が増えている理由として、企業がブランドや商品のプロモーションのためにポップアップストアを使うようになったことが挙げられる。背景として、スマートフォンの普及と、それによるソーシャルメディアの拡大が挙げられる。総務省が2018年5月に発表した「通信利用動向調査」によると、2017年におけるスマートフォンの個人保有率は60.9%と、調査を開始した2014年の44.7%から3年間で16.2ポイント上昇した。スマートフォンの普及によって、SNSなどを使った個人間のつながりやコミュニケーションの容易性が飛躍的に向上した。すなわち、情報が一気に拡散する環境が整ったことで、ポップアップストアを使った企業プロモーションが盛んになった。特に路面店舗はブランドの世界観が表現しやすいと言われており、百貨店やショッピングセンターに比べてコンテンツ作りの自由度が高い。そのため、高いプロモーション効果が得やすいと考える企業が多く、路面店舗スペースを利用したポップアップの出店が増加した。
なお、2015年に路面店舗のポップアップストアを出店した77件のうち、その後、東京の主要リテールエリアにおいて、路面店舗ないしは百貨店やショッピングセンター内に常設店舗を出店したリテーラーは13%だった〔図2〕。これをみる限り、路面店舗のポップアップストア出店を、常設店舗出店への布石としている企業は少ないようだ。むしろ、路面店舗のポップアップストアを出店する企業の多くは、ポップアップストアと常設店舗の使い分けを行っていると考える。なぜなら、路面店舗のポップアップストアを出店する企業の中には、すでに近隣に常設の路面店舗を持っているところが多数含まれているからだ。常設店舗では時間をかけてブランディング（※3）を行う一方で、ポップアップストアではプロモーションを行うという、それぞれの戦略をとっていると思料する。
※3：ブランドに対する共感や信頼などを通じて、消費者にとっての価値を高めていく、企業と組織のマーケティング戦略の1つ
2-2 期間
〔図3〕は、路面店舗のポップアップストア出店期間をレンジ別の割合で示したものだ。出店期間としてのボリュームゾーンは、2015年、2018年ともに「1週間以上－2週間未満」（2015年：35%、2018年：31%）だった。「1週間未満」を含めると50％を超えている。本来ポップアップストアとは、空き店舗のスペースなどに突然出店し（ポップアップ）、一定期間で突然消えてしまう店舗のことを言う。そのため、2週間未満という短い期間が多いことは理にかなっている。短い期間の出店のメリットとして、2つのことが挙げられる。1つ目は、限られた時間の中で提供される特別な体験という意識を消費者に持たせやすく、期間中の来場を促進できることだ。2つ目は、出店コストを抑えることができるため、比較的小規模な企業も出店しやすくなることだ。
2015年と比較して、2018年に大きく割合が増えたのは「2週間以上－3週間未満」（8ポイント上昇）だ。オープンとクローズの準備期間を合わせて1ヶ月という使い方が増えていることから、実際の出店（オープン）期間は3週間未満になることが考えられる。また、消費者の嗜好が多様化する中で、新商品のテストマーケティング（※4）をするポップアップストアが増えており、「2週間以上－3週間未満」が最適な期間だという推測もできる。一方、2018年に大きく割合が減ったのは「1ヶ月以上－3ヶ月未満」（10ポイント低下）だ。ポップアップストアの出店需要が増加している中で、消費者を飽きさせない仕掛けとして1ヶ月未満でストアを入れ替える傾向にあることが考えられる。
※4：新商品の発売時に、リスク軽減のために地域や期間を限定して商品を試験販売し消費者の反応を実験すること
2-3 エリア
路面店舗でのポップアップストア出店を、エリア別の割合で示したのが〔図4〕だ。出店エリアとしてのボリュームゾーンをみると、2015年は「原宿」（38%）、そして「表参道」（29%）が続いており、両エリアで67%を占めた。2018年は「表参道」（45%）が逆転し、「原宿」（34%）が続いている。また、両エリアが占める割合は79%と、2015年に比べて12ポイント上昇している。「原宿」と「表参道」にポップアップストアが集積する大きな理由は、ミレニアル世代に人気があり、彼らが好んで訪れるエリアであるためだ。多くの企業がミレニアル世代をターゲットとしたプロモーションを展開している。ミレニアル世代に支持されるブランドとなることで、ファン／購買層の若返りが図れるほか、時代の旬なブランドになることもできる。また、ミレニアル世代は“デジタルパイオニア”や“デジタルネイティブ”などと呼ばれている。SNSなどを使ったコミュニケーションに長けており、リテーラーにとっては、短期間に情報を拡散してくれる世代だ。彼らはモノ消費よりもコト消費を重視し、他者の共感や評価を重視する意識が強い世代だと言われている。そのため、彼らが魅力を感じるコンテンツや、情報を発信したくなる仕組みを作ることが、ポップアップストア成功の鍵とも言える。
2018年の「表参道」の割合が2015年に比べて16ポイント上昇した一方、2018年の「原宿」の割合は4ポイント低下している。これは、必ずしも「原宿」エリアの人気が落ちたからではない。主な理由は2つあると考える。1つ目は、ミレニアル世代に続く世代として認識されはじめた“Z世代”が多く、カジュアルな若者の街というイメージが強い「原宿」に比べて、「表参道」はお洒落で洗練された街というイメージがあることだ。そのため企業は、「表参道」の街のイメージと自社ブランドとの親和性を感じやすい傾向にある。2つ目は、「原宿」に比べて「表参道」は路面店舗スペースの新規供給量が多く、物理的にポップアップストアが作りやすい環境となっていることだ。当エリアでは、住宅からリテール物件への建て替えが散見されており、「表参道」のリテールエリアが拡がっていることが路面店舗のポップアップストア出店増加にもつながっている。
2-4 業態
最後に、路面店舗のポップアップストア出店を業態別の割合で示した〔図5〕。2015年、2018年ともにボリュームゾーンは「ファッション」（それぞれ41%と35%）と「食物販・飲食店」（それぞれ34%と31%）だ。「ファッション」の内訳をみると、アパレルをメインに扱うブランドが、他のファッションブランドとのコラボレーション商品を企画し、限定販売しているケースが多い。ブランドの新たな魅力を表現することで既存ファンを維持すると同時に、新たなファンを獲得するといったプロモーションの狙いがあるようだ。「食物販・飲食店」の内訳をみると、調理の度合いが大きいレストランなどの重飲食はあまりみられず、ほとんどが調理の度合いが小さいカフェなどの軽飲食だ。さらにその多くは、メーカー系企業が販売する食品や日用品、サービスをプロモートする企画として開設されている。いずれも、食べたり使ったりという実体験を消費者に提供することで、その価値を理解してもらうという趣旨で行われている。
全体の13%と割合は小さいものの、2018年の「ヘルス&ビューティー」は2015年に比べて5ポイント上昇した。理由として、2つのことが挙げられる。1つ目は、化粧品や美容家電も実体験によってその価値が理解されやすいことだ。化粧品業界は他の業界と比べて売上高に占める広告・販促費の割合が高い。プレーヤーが多く、B to Cビジネスの中でもレッドオーシャンと言われているためだ。厳しい競争を勝ち抜くためには、プロモーションを通してブランド価値や消費者認知を高める必要がある。2つ目は、業態全体でインバウンド需要の取り込みに成功しており、潤沢な資金力を背景にプロモーションの企画・実行が容易となったことだ。訪日外国人数が増加傾向にある中で、「ヘルス&ビューティー」による路面店舗のポップアップストア出店は、今後も増加すると予想する。
