ダイキンエアテクノ株式会社 - オフィスビルの新たなバリューを考える

オフィスビルの2つの空調中央熱源方式と個別空調方式

ダイキンエアテクノは、空調機器の総合メーカーであるダイキン工業のエンジニアリング会社として1978年に設立されました。当社では空調のみならず、給排水・衛生、その他設備の設計・施工・管理・保守と一貫したサービスをご提供しており、ダイキン工業とともに積み重ねてきたハード・ソフト両面のトータルな技術で、社会に貢献したいと考えています。ここでは、より快適なオフィス空間を構築する上で、ビルの空調について理解しておいた方が良い知識やノウハウをご説明していきたいと思います。

まず、オフィスビル空調の基本的な種類を説明すると、大きく中央熱源方式なのか個別空調方式なのかに分類されます。中央熱源方式はその名の通り、冷凍機やボイラー、ヒートポンプなどの熱源機器を機械室に集中して設置し、そこで発生させた温水や冷水をポンプで各フロアに循環させ、室内に設置した空調機内の熱交換器により冷風や温風を吹き出させる仕組みです。セントラル空調、全館空調とも言われるように、かつては区画ごとの運転制御や温度調節ができず、使い勝手が良くなかったのは事実です。ただし昨今では、VAV（variable air volume system）というシステムで各ゾーンの温度調節や系統毎の運転制御が可能となっており、近年の大規模ビルではこの方式が多く採用されています。VAV方式は「可変風量方式」と言われ、吹き出し口からの送風量で冷暖房能力を調節するもので、個別空調のように冷暖フリーはできないまでも、30～50㎡程の細かな範囲で温度調節が可能なビルも登場しています。また、送風機側で送風量に応じた回転数制御などを行えば搬送動力も削減できるという、省エネタイプの空調方式となっています。

もう１つの空調システムである個別空調方式は、屋上などに設置する屋外機と室内機をセットにして制御するもので、1980年代以降、主に中小規模ビルに積極的に導入されました。室外機に対応するフロア毎、系統毎にON/OFFが可能で、最近では冷房と暖房とを個別運転できる冷暖フリーも登場。温度コントロールは室内機別に、さらに細かなゾーン区分で調節することができます。各空調機を個別に動かしているわけですからコアタイムという概念はなく、24時間自由に運転できるのが特長といえます。ただし、個別空調とはいえビル管理室で制御されることもあり、こうした場合、テナントに運転制御や温度調節を許可していないこともあり注意が必要です。

中央熱源方式、個別空調方式、それぞれの細かい差はありますが、オフィス空間の快適性といった差はなくなってきています。さらに最近では、この両方式を組み合わせた方式を採用しているビルも増えています。

快適性を大きく左右する空調ゾーンとパーテション

ON/OFF制御や温度調節が可能な空調ゾーンですが、注意したいのがパーテションにより小部屋（会議室、応接室、役員室など）をレイアウトする場合です。入居後に空調を増設することもできますが、設置費用や退去時の原状回復費用などテナント負担となるのが一般的で、コストの面からも重要なポイントとなります。特に気を付けたいのがフロアのコーナー付近。眺望が良いため役員室や応接室とされることが多いですが、２面窓の輻射熱で空調負荷が高いにもかかわらず小部屋内のインテリア空調の効きが弱く（小部屋内に吹き出し口が少ない、もしくはない）、窓際のペリメータ空調のみで調節しているといったケースさえ見受けられます。快適性の意味から、コーナー部を小割りできるビル、できないビルがあることを知っておくべきでしょう。

インテリア空調とペリメータ空調の話が出ましたが、オフィスの快適性を考える上で、オフィス内部と窓際との温度差は非常に重要なポイントとなります。日本のオフィスでは、グループを統括する役職者が窓を背にして座ったり、窓際を個室として使用することが多いですから、「部長だけ顔と足が寒く、背中が暑い」「社長だけが暑い」というのは、あながち笑い話ではありません。逆に、これら上司の理不尽な温度設定によりオフィス全体の室温が極端に下がり、内勤ワーカーの労働環境が阻害されるようなことがあっては、会社にとって損失でしかないでしょう。最近のビルは気密性、断熱性が高いため、特にインテリアゾーンの暖房負荷が少なく、運転開始時以外は冬場であっても送風か冷房がほとんどです。一方、ペリメータゾーンは、季節ごと、あるいは時間ごとの温度変化が激しく、ペリメータゾーンは暖房、インテリアゾーンは冷房と、同じ空間であっても異なる空調が必要になることがあります。ビル全体は中央熱源方式でもペリメータゾーンは個別方式として、時間や方角により細かく調整できるビルなどはこの対応の一例です。さらに「エアフロー」「エアバリア」「ダブルスキン」などがペリメータゾーンに設置され、窓からの輻射熱そのものの対策がなされていれば、なお快適な空間を構築することができるでしょう。

実は重要なメンテナンスと運用面の取り決め

入居テナントにはあまり関係ないと思われるかもしれませんが、空調システムのメンテナンスについてもチェックしておきたい項目があります。空調機には空気中の埃を取るエアフィルターがあり半年～１年毎に清掃が必要なのですが、ファンコイルや室内機などはオフィス天井内に設置されることが多く、メンテナンス時にはオフィス内に作業者が入ることになります。例えば金融関連のように機密性の高い企業や、部外者の入場を極力排したい場合は、室内に立ち入らず共用部からメンテナンス可能なビルを選択するメリットは大きいと思います。また、2015年4月の改正フロン法施行により、フロン類が充填された一定容量以上の業務用空調機器には所有者や有資格者による定期点検が必要となりました（項目により3ヶ月毎～1年毎）。つまり、空調メンテナンスの頻度が、これまでよりも確実に多くなるわけです。点検を実施するのはオーナー側ですが、頻繁にオフィスに他者が入るというのは思いのほか煩わしいですし、休日点検ともなれば誰かが出社する必要もあるでしょう。専有部に入ることなく空調機の確認ができるというのは、今後、かなり重要なポイントなるのではないでしょうか。

最後に、最新のVAV方式や個別空調方式によりいくら細かな室温コントロールが可能であっても、それを運用するのはあくまで人の手によるものです。ほとんどのビル空調は自動運転となっていますが、オフィス内に温度コントローラーが設置されている、さらに最近ではインターネットなどのWebを通じて空調機の操作ができるビルもあり、この場合、入居者１人ひとりが好みの状態に自由に設定を行い、暑い人、寒い人が繰り返し操作を行ってしまうと、かえって快適性を損ねてしまうのは容易に想像できます。前述した上司の理不尽な温度設定が論外なのはもちろん、オフィス内の温度は何度が適正なのか、またそれを操作できる人は誰なのか、といった運用面の取り決めが重要であることは言うまでもないことです。以上、オフィス空調の基礎知識について、ご説明してきました。こうした知識が、みなさまの快適なオフィス構築の一助になれば幸いです。