オフィス内での執務継続に不可欠な、UPSによる様々な機器への電源バックアップ。
シュナイダーエレクトリック株式会社
HBNビジネスデベロップメントマネージャー 神谷 誠 氏
IT機器を安全にシャットダウンしスムーズな業務再開を可能にする
現在のオフィス内には、急な電源喪失が起きた場合に大きなダメージを被る機器が数多く存在しています。パソコンやサーバーなどのコンピュータ機器が、その代表格と言えるものです。これらの機器は、停電や瞬時電圧低下、電圧変動などの電源トラブルでシステムがダウンすると、作業中のデータの損失やファイル破壊、ハードディスクの破損などが生じ、業務をストップさせることにつながります。それどころか、復旧にも膨大な時間とコストがかかり、企業活動に深刻な打撃を与えることになるでしょう。
そういったリスクを避けるために不可欠なのが、UPSによる電源バックアップです。UPSとは「Uninterruptible Power Supply」の略で、日本語では「無停電電源装置」と呼ばれており、停電などの電源トラブルが起きた時に、安全に機器をシャットダウンするまでの間の電気を供給し、データの損失やハードウエアの破損を防ぐ役割を果たします。無停電電源装置という名称から「停電しないための装置」だと勘違いされがちですが、長時間にわたって無停電状態を作り出せるというものではありません。
元来の機能は、あくまでコンピュータ機器を安全にシャットダウンさせるまでの間の、およそ10〜15分間の電源を供給するバッテリー装置です。UPSでコンピュータ機器をバックアップすることで、非常用発電機や電力会社からの給電が復旧した時に、コンピュータ機器を復活させてスムーズな業務再開を可能にするのが基本的な考え方です。通常、停電時のバックアップ電源としてすぐに思い浮かぶのは非常用発電機ですが、物理的に非常用発電機は作動するまでに時間がかかるため、一時的な停電を免れません。突然電気が落ちると致命的な機器に対しては、非常用発電機とUPSの組み合わせで保護対策を講じる必要があります。
パソコンやサーバーが突然の電源喪失に脆いことはある程度周知されており、オフィスにおいてサーバーを導入する時にはUPSも併せて設置されるケースがほとんどです。にもかかわらず、昨年の東日本大震災における停電や計画停電では、コンピュータ機器が使えず業務に支障をきたしたケースが続出しました。問題は、ネットワーク機器が無防備だったことにありました。確かにパソコンやサーバーはUPSによって保護され、ノート型パソコンも搭載バッテリーによって事なきを得たようでしたが、ルーターなどのネットワーク機器を保護していなかったケースが非常に多く、外部との通信やインターネットへの接続ができずに業務が滞ってしまったのです。社内でのネットワーク機器の台数はそれほど多くはありませんが、それに不具合が生じることで何十人、何百人もの業務に支障をきたします。まさに非常時の電源バックアップ対策の"盲点"でした。
パソコンやサーバー、ルーターの他にも、電源トラブルから守るべき機器はたくさんあります。一見すると普通の電話のように思えるIP電話も、インターネット回線を用いて音声データをやり取りするという意味ではれっきとしたコンピュータ機器です。デジタルレコーダや録画機能付テレビなども同様で、ハードディスクへのデータ書き込み中に異常シャットダウンや電圧変動が生じると故障につながります。こう考えると、私たちのビジネスには知らない間にコンピュータ機器が溢れており、私たちの仕事や生活はそういったコンピュータ機器に深く依存していることがわかります。図らずもそれを露呈したのが、昨年の大震災だったのではないかと思います。
100V電源があれば設置場所を問わない小型UPS
では、UPSとはどのようなもので、どのように使うのかを簡単にご説明しましょう。UPSは、繰り返しになりますが、コンピュータ機器を安全にシャットダウンするためのバッテリー装置です。UPSの大きさは、接続する機器の数や種類、どれくらいの電気容量や時間をバックアップするのかによって決まります。例えば、従業員数20人程の小規模なオフィスで、2〜3台のサーバーやルーターを15分程度バックアップするなら、1,000〜1,500VAのUPSが適しています。
形態としては、机の下に置けるような縦置きのタワーモデルや、ラックに搭載できるラックマウントタイプがあります。このサイズのUPSは、100V電源さえあれば、基本的にどこにでも設置可能であり、テナント企業が自分たちで用意し、サーバーやルーターなど保護したいコンピュータ機器に接続して使います。接続した機器にUPSの電源管理ソフトウエアをインストールしておけば、停電発生時にUPSが検知して、コンピュータ機器にバックアップ電源を供給します。
従業員数が50〜100人になると、そのぶんバックアップすべき機器も増えるため、UPSの容量も大きくなります。当然、大きさや重量も増え、それに十分な設置スペースや床荷重が必要になります。さらにデータセンターをバックアップする場合には、より大型のUPSを設置することになります。500kg〜1tの大型UPSを積んだ19インチラックが1〜2列並んでいるイメージです。そのために必要な電源は、通常の100Vではなく、200V単相や3相といったものになり、賃貸ビルに設置する場合、オーナー側と電源設備設置の交渉が不可欠になります。
賃貸ビルのテナント募集パンフレットに「UPS設置可能」と記載されているような場合、ビル内にデータセンターのような設備を構築可能であることを意味していると考えられます。つまり、データセンターに必要なサーバーや大型UPSを設置するスペースが確保されているだけでなく、機器の重さに耐えられるだけの床荷重、電源装置、コンピュータ機器を冷やすための空調装置などが整備されているということです。外資系金融機関などでは、建物内に自前のデータセンターを持つ会社もあり、そういった会社にとって「UPS設置可能」かどうかはオフィスビルを決める際に重要なチェックポイントになるはずです。
大型UPSを設置する代わりに、複数の小型UPSを連結して一定容量のバックアップ電源を確保することも可能です。例えば、従業員数の多いオフィスの場合、大型UPSでオフィス内すべての機器をバックアップする方法もありますが、情報システム構築のあり方に合わせてフロアや部署ごとに小型UPSを設置し、バックアップ電源を分散させることも可能です。ただし、設置するUPSの数が多くなるほど定期的なバッテリー交換などのメンテナンス作業が煩雑になります。UPSは、可能な限り集約させたほうが管理・運営しやすいと言えます。
計画停電にも対応できる長時間バックアップUPSも登場
震災後は、10〜15分といった短時間ではなく、3時間程度の計画停電であっても業務が継続できるだけの長時間電源バックアップの要望が増えました。UPSで長時間バックアップするためには、バッテリー容量やサイズの大型化が避けられず、そのぶんスペースやコスト面での負担が大きくなりがちです。当社では、拡張バッテリーを接続することで、小容量でも長時間バックアップが可能なモデルもご提供しています。
今年の夏も電力不足が懸念されていますが、夏に注意したいのは、サーバーなどのコンピュータ機器を冷却するための空調装置です。人間であれば1時間ほどエアコンが止まっても我慢できますが、サーバーの場合は、停電により冷却装置が止まってサーバーが過熱すると、暴走する危険性があります。サーバーをUPSで保護するだけでなく、サーバー室の冷却装置の稼働をバックアップするためのUPS導入も検討する必要があるでしょう。
このようにオフィス内には、一瞬の停電でも大きなダメージを被るコンピュータ機器が数多く存在します。電源トラブルによる機器の破損を避け、事業継続性を高めるためには、非常用発電機と併せたUPS導入が不可欠だということができます。
