空室率上昇に歯止めかからず。4 万坪を超える新規供給の影響を懸念。
堂島の空室率大幅上昇
シービーアールイー（株）の調査による、2021年12月期の大阪グレードAの空室率は2.0％と、前期（同年9月期）より0.1ポイント上昇した。大阪グレードBの空室率も、前期より0.1ポイント上昇し、2.8％となった。
大阪オールグレードの空室率を、エリア別で見ると、「梅田」エリアは、対前期比0.6ポイント上昇の2.6％、「堂島」エリアは、対前期比1.4ポイント上昇の3.5 ％、「新大阪」エリアは、対前期比0.3ポイント上昇の4.1 ％、「本町」エリアは、対前期比0.5ポイント上昇の6.3％となった。他の大阪市内のオフィスエリアと比べ、この4エリアは変動幅が大きく、空室率は上昇傾向にある。
前年同期（2020年12月期）と比べても、大阪オフィスマーケット主要6エリアのほとんどで、空室率の上昇が見られた。依然として、空室率の上昇に、歯止めがかからない状況が続いていると言えるだろう。
テナントの活発な動きに期待
今年は、「新大阪」「梅田」「淀屋橋」といった主要なオフィスエリアで、大型の新規供給が予定されている。昨年竣工した新築ビルについても、空室消化が進んでいないビルがあるなか、どの程度の稼働率で竣工を迎えることができるかによって、マーケットに与える影響が変わってくると思われる。また、新築ビルへの移転に伴 って発生する二次空室が、どのエリアで、どれぐらいの規模が発生するかについても、非常に関心が高まっている。すでに、いくつかの大型空室の発生が散見されており、二次空室の発生も想定すると、空室率の上昇は避けることができないだろう。オーナーサイドから見ると、さらなる不安要素となりかねないマーケットになることが、予想される。
とは言え、2021年末頃から、少しずつではあるが、中規模以上の面積帯の動きも出始めている。そのため、今年は昨年よりも、テナントの動きが活発になることが、期待できそうである。
ただ、新型コロナウイルスの新たな変異株が、どの程度マーケットに影響を与えるかなど、まだまだ不透明な状況が続くことも予想される。そのため、今年も予断を許さない状況であることに、変わりはないだろう。
関西支社 髙戸 優一
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