実店舗を構える小売業態の通販売上高推移

2014年の日本国内の消費者向け電子商取引市場規模（BtoC EC）は12.8兆円（経済産業省発表）。市場規模の拡大は、ECの巨人・アマゾンの伸びに起因するところが大きいが、実店舗を構える小売業態においても、通販において売上を伸ばしている。これら小売業態の特徴としては、家電・アパレル雑貨・日雑・食品など総合型のアマゾンとは一線を画し、それぞれの品目専業の企業が一定の存在感を示しているようである。下図は、2008年から6年間の小売業の通販売上高推移を示している。2012年から2013年に上新電機が一時失速しているものの、それ以外は一貫して上昇傾向にあり、特にヨドバシカメラが近年大きく伸長している。ヨドバシカメラの全体の売上高のうち通販売上高の占める割合は、2009年度の5.12%から2013年度の9.41%と約4ポイント上昇している。また、これに追いつこうとしているのかビックカメラも健闘しているように見える。食品では、イトーヨーカドーが推定であるものの堅調に売上を伸ばしている。