働き方改革やコロナ禍を経て、オフィスに求められる役割は大きく変化しました。
「オフィスがあること」は、あたりまえだった価値観から見直されつつあり、「どのような目的で、どんな役割を果たすオフィスにするのか」「事業や人材戦略にどんな効果をもたらすのか」が問われる時代です。出社する意味そのものが見直されるなかで、企業にとってはオフィスが”働く人にとってプラスになっているかどうか”が重要な視点となっています。
生産性を引き出す「環境」としてのオフィス
業務の効率性や集中力を高めるためには、スペースがあること以上に、「働く場としての質」が求められます。 たとえば、チームでのアイデア創出に適したコラボレーションスペース、集中したいときにこもれる個室ブース、雑談から新しい気づきを生むカジュアルな共用エリアなど、タスクに応じて選べる多様な空間が、働く人のパフォーマンスを引き上げます。
ストレスを感じやすい環境とは異なり、快適なオフィスは、長い目で見れば働く人のパフォーマンスや定着率の向上にもつながります。 こうした多様な選択肢や、周囲の音、空調、照明の明るさ、デスクの高さや椅子の座り心地といった細かな部分に目を向けることが、結果として働く人の集中力や心理的な満足度を支えるたいせつな要素になると考えられます。
組織と人をつなぐ「ハブ」としての役割
リモートワークの浸透によって「オフィスに行かなくても働ける」環境が整う一方で、リアルな場だからこそ得られる“つながり”の価値が再評価されています。とくに、部署を超えた偶発的なコミュニケーションや、新入社員が企業文化を体得する場として、オフィスの存在意義は依然として大きいといえます。また、人と人が交流することで生まれるいきいきとした雰囲気(Vibrancy)はオフィス環境ならではの特別な要素といえます。
そのためには、「ただ在席するだけの場所」ではなく、人が自然と集まり、活発な交流が生まれる仕組みや環境が求められます。 たとえば、共通の関心を育てるカフェスペースや、イベント開催を前提としたラウンジなど、オフィスが「人と組織の接点」として機能すれば、組織のビジョン浸透によりエンゲージメントの向上に寄与することも期待できます。
コミュニケーションとコラボレーションを促進する設計
採用・定着のための「ブランド」としての価値
現在では、オフィスは企業の「顔」としての意味も持ちます。来訪者はもちろん、採用活動においても、どんなオフィスで働くかは求職者にとって大きな判断材料となります。“ここで働きたい”と思わせる空間は、優秀な人材の惹きつけや定着を後押しします。
実際に、内装のデザインや立地、眺望といった「第一印象の強さ」は見過ごすことはできません。さらに、サステナビリティやウェルビーイングへの配慮といったメッセージ性を込めた設計は、企業の姿勢を語るものとして機能します。
人を中心に据えることが、結果として企業のプラスに。
働く人の快適性や満足度を高めるオフィスは、結果として企業全体の生産性や競争力に寄与します。
場所の存在価値が問われるいまこそ、オフィスを「働く人のプラスの場」に転換するチャンスです。組織としてどんな成果を出したいか。人にどんな体験を提供したいか。 その思考を起点に、働く場・仕組み(ワークプレイス)づくりを見直してみてはいかがでしょうか。
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