移転担当者必見！ 今後、東京マーケットに供給されるオフィスビル開発一覧
リーマンショック直前の2008年春、都内グレードAビルの空室率が１％前後と極めて逼迫していた市場を背景に、将来の開発動向への関心の高まりから企画した「これからどうなる？ 東京オフィスビル竣工マップ」。以降、毎年冬季号に特集するシリーズ企画となったが、毎回、制作の最初に行うのが、前年度版の更新作業である。今回も昨年掲載した開発予定一覧のチェックから制作を開始したが、竣工予定の前倒し、逆に延期といった計画変更が、例年に比べて格段に多かったように感じられた。昨今の市況は一時の逼迫状態からやや弱含みになってきており、そんななか、オーナーサイドの賃料確保の思惑と、テナントサイドにある将来に向けた不透明感の強まりとが交錯。一筋縄ではいかない経済情勢が、このオフィスビル開発の計画変更にも表れているのではないだろうか。
毎年の繰り返しになるが、本稿をご覧いただくに当たり、以下、ご留意いただきたい。
各開発は、テナント募集がなされないものや、すでに終了しているもの、また、都市計画決定はもとより開発構想さえ未定なものまで千差万別であり、規模、面積、竣工年等、大きく変更される可能性があることを最初にお断りしておく。また、当編集部では、常に開発案件の最新情報を収集しており、お気づきの点があれば下記までご連絡いただきたい。
CBRE「BZ空間」編集部 Mail:Contact@cbre.co.jp
凡例
- 掲載した開発は、プレスリリース、報道発表、Web、現地建築看板等をもとに調査した2016年1月以降の竣工・竣工予定のオフィスビル。おおむね 延床面積2,000坪以上を目途に選出している。
- MAPページの名称に関しては、仮称、正式名称にかかわらず編集部が設定した略称としている。特に「市街地再開発」「開発」「計画」「プロジェクト」 「建替」等の表記については重複を避け簡略化した。また、丁目の記載は、すべて漢数字としている。
- 延床面積、フロア面積とも編集部が把握しているもので、数値は延床面積が十の位四捨五入、フロア面積が一の位四捨五入の概数。住宅等との複 合開発に関しては、できる限り業務棟のみの面積としている。
- 2016年竣工MAPでは、当該ビルに移転した企業・部門と、プレスリリース等で発表された移転理由を併記している。
- 2017年、2018年、2019年に掲載した「注目の竣工予定ビル」について、名称は各開発デベロッパーの発表に準じ、各面積は小数点以下四捨五入。 規模に関しては塔屋は省略している。
- 地図へのプロットは竣工年別に掲載。各年のビルプロットの色は以下の通り。
