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はじめに 東京オフィスビル竣工マップ 【2019年版】

都市別特集

2019年1月23日

2020年までのビル竣工ラッシュに、その後一転して供給減となるマーケット。東京の未来像を予測する、最新データ。

東京オフィスビル竣工マップ 2018

大型ハイグレードビルを中心に、2020年まで継続する東京のオフィスビル大量供給。2018年が約25万坪、2019年は例年の供給水準に近い20万坪弱まで一時落ち着くものの、2020年は、「2003年問題」と称された新築ビル竣工ラッシュ以来、実に17年ぶりに30万坪を上回る新規供給があるとみられる。これらオフィス床供給に対し、当初はマーケットの軟化も危惧されていたが、大量供給3ヶ年の初年度を経過しようとしている現在も、その兆しは見受けられない。2018年に竣工した東京グレードAビルは、ほとんどが満室稼働かそれに近いスタートを切り、最新のグレードAビル空室率は1%を下回る逼迫した状況。さらに2019年の竣工予定についても、すでに8割以上の床にテナント誘致の目処がついているようであり、今後、大型企業移転の選択肢は、2020年の新規供給がターゲットとなりつつある。大量供給期を経た2021年、2022年は、かなり供給が抑制される。しかし、その後は再び、八重洲、虎ノ門、渋谷、浜松町などで、大型開発が目白押しとなる。このような状況下、旺盛なニーズに支えられた東京オフィス市場の活況ぶりは、いつまで続くのか。そして移転を希望する企業は、いつ、どのように拠点構築を進めればいいのか。本竣工ビルマップが、その戦略の一助となれば幸いである。

本稿をご覧いただくにあたり、以下、ご留意いただきたい。
各開発は、テナント募集がなされないものや、すでに終了しているもの、また、都市計画決定はもとより開発構想さえ未定なものまで千差万別であり、規模、面積、竣工年等、大きく変更される可能性があることを最初にお断りしておく。また、当編集部では、常に開発案件の最新情報を収集しており、お気づきの点があれば下記までご連絡いただきたい。

CBRE「BZ空間」編集部 Mail:Contact@cbre.co.jp

凡例

1 掲載した開発は、プレスリリース、報道発表、Web、現地建築看板等をもとに調査した2018年1月以降の竣工・竣工予定のオフィスビル。おおむね延床面積2,000坪以上を目途に選出している。

2 正式なビル名称決定前の表記に関しては、編集部が設定した略称としている。特に「市街地再開発」「開発」「計画」「プロジェクト」「建替」等の表記については重複を避け簡略化した。ただし、事業者発表の開発名称が正式ビル名称と紛らわしい場合にのみ(仮称)と表記している。

3 延床面積、フロア面積とも編集部が把握しているもので、数値は延床面積が十の位四捨五入、フロア面積が一の位四捨五入の概数。住宅等との複合開発に関しては、できる限り業務棟のみの面積としている。

4 地図へのプロットは竣工年別に掲載。各年のビルプロットの色は以下の通り。

 

 

上記の記事の内容は BZ空間誌 2018年冬季号 掲載記事 掲載当時のものです。

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