ラグジュアリーブランドの売上が好調だ。背景には、円安や政策の後押しで増加している訪日外国人や、国内富裕層などの消費拡大がある。リテーラーの出店意欲も盛り上がりをみせているが、主要なリテールエリアのハイストリートでは、空室が希少な状況が続いている。今号の「店舗マーケット情報」では、このラグジュアリーブランドの出店動向を定量的にまとめるとともに、エリア毎の今後の見通しを考察した。
ラグジュアリーブランドとは
ラグジュアリーブランドに明確な定義はないが、広義のブランドの中でも特に、デザイナーやブランドの世界観がその根幹をなしているものと言えよう。ブランド独自の世界観を支持する顧客は、その価値を高く評価することで比較的高額な価格設定にも応じている。すなわち、ブランドの世界観が顧客の心を掴むことによって代替品がなくなるため、結果として高額な価格設定が可能となる。多少の価格差によって購入を躊躇することは一般的なブランドに比べて少なく、ラグジュアリーブランドのビジネスは価格競争に陥りにくいと言える。
ラグジュアリーブランドの発祥は、18世紀のヨーロッパだと言われている。1789年のフランス革命以降、民主化が進展したフランスでは、貴族などの富裕層がお抱えの職人に贅沢品を作らせることが難しくなった。一方で実業家や金融家など新たな富裕層が現れ、自らのステータスを誇示するシンボリックな所持品を求めるようになった。そのため、こうした新たな富裕層の価値観に応えるものづくりを職人たちが始めたことが、ブランドビジネスへと発展していったようだ。実際、老舗と言われるラグジュアリーブランドの多くは、19世紀に創業している。例として、1837年創業の「エルメス」、1854年創業の「ルイ・ヴィトン」、1856年創業の「バーバリー」などが挙げられる。20世紀になると、アメリカを中心に、従来型のラグジュアリーよりも比較的安価な“ニューラグジュアリー”と呼ばれるブランドが誕生した。これらは、消費者が強い魅力を感じるような品質やセンスを備える一方、手が届かないほど高額ではないブランドを指している。従来型のラグジュアリーが商品の流通量を抑え、希少性を出すことで価値を高めるのに対し、ニューラグジュアリーの商品は流通量・販売数ともに多いのが特徴である。
ラグジュアリーブランドの日本への本格参入は1960年代に入ってからである。国内輸入業者が、海外ブランドのライセンス販売をはじめたことで全国に展開し、ブランドブームとなった1980年代には、海外ブランドが日本法人を設立し、日本への直接参入がみられるようになる。さらに1990年代後半〜2000年代にかけては、ブランドの世界観をより高めるため、積極的に路面店舗を展開するようになった。特に、東京の銀座、表参道、大阪の心斎橋エリアにおいてラグジュアリーブランドの集積がみられはじめたのは、この頃である。銀座では、1990年代後半の金融危機を発端として相次いだ1階路面の銀行店舗撤退をきっかけに、中央通りや晴海通り沿いでブランドの路面店舗が一気に拡大した。同時期には心斎橋でも、御堂筋沿いの北側を中心に、銀座と同じ現象がみられた。表参道エリアでは、1999年に「グッチ」が表参道沿いに旗艦店を出店したのをきっかけに、路面店舗の出店ラッシュとなった。
本レポートでは、日本のラグジュアリー市場規模やブランドの進出割合を解析するとともに、銀座、表参道、心斎橋エリアにおけるラグジュアリーブランドの路面店舗の出店傾向を不動産の観点から考察する。
