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1. 電気設備(受変電設備)

受電方式

1回線受電

電力会社から1回線で受電。50~ 1,000kW程度の小規模需要家向け。

本線予備線受電

電力会社の別系統配電線から2回線で受電。予備線への切替により、停電時間は短時間。

ループ受電

他需要家とループ状に配電線を構築。常時2回線受電で片側が故障しても無停電。

スポットネットワーク受電

配電線を3回線で受電。特に高い供給信頼度が求められる大型施設向けで、最も信頼度は高い。

受電方式の比較(イメージ)

受電方式の比較(イメージ)

受変電設備の設置場所

屋内(地下階/1階/中間階/屋上階)か屋外(地上/屋上)かにより、浸水時の影響が変わる。

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2. 電気設備(非常用電源)

非常用発電機

建物として実装

防災設備用のみか、テナントへの供給があるか、また供給能力および運転継続時間も確認。

テナント用非常用発電機設置スペースあり

燃料タンクの有無、設置可能な大きさ・荷重・位置、配線・配管ルート等を確認。

非常用電源の用意がない場合

UPS(無停電電源装置)設置の可否(荷重)を確認。

※建物として最低の防災設備(非常用照明等)の電源は、設備そのものに電池が付属している等により確保されている。

3. 空調設備

エネルギー源

電気

ガス

※ガスを熱源とする場合も、ポンプやファンは電気によるので、停電時は供給されない。

空調方式

中央熱源方式

専用の機械室のボイラーや冷凍機を設置し、建物として1つの熱源をもつ。大規模供給のメリットを生かして、熱源容量を小さくすることが可能。

個別熱源方式

一定のゾーンごとに室外機と室内機をセットで設置する。1台の室外機に複数の室内機を接続することも可能。部分的な空調負荷に対しても追従しやすいのがメリット。

地域冷暖房

建物毎に行ってきた従来の冷暖房に対し、地域内の建物群の冷暖房・給湯をまとめて行うシステム。ビルとして1つの熱源として効率を高めるという発想を、エリア単位に拡大したもの。

4. 換気設備

換気の基準

有効換気面積

建築基準法上、居室には床面積の1/20以上の換気に有効な窓が必要。この広さの窓が確保できない場合は換気設備が必要となるので、大部分のビルで換気設備が設置されている。

機械換気設備

第1種換気法

給気機+排気機(居室、機械室等に多く見られる)

第2種換気法

給気機+排気口(ボイラー室等に多く見られる)

第3種換気法

給気口+排気機(トイレ、厨房、湯沸室等に多く見られる)

窓の開閉の可否

窓が開けられれば補助的な空調、換気に利用できるのがメリット。ただし、空気環境が安定しない(温度、風、ほこり等)、また締め忘れ等のセキュリティ面でのデメリットもある。

5. 給水設備

給水方式

直結給水方式(直圧直結給水方式・増圧直結給水方式)

配水本管の水圧(中高層階は増圧ポンプ使用)で直接給水する方式。貯水槽の点検・清掃および設置スペースが不要だが、事故や災害時に貯留機能がないのが弱点。

貯水槽水道方式

水をいったん受水槽に貯め、ポンプを使って屋上等の高置水槽へくみ上げ、自然流下により給水する方式。事故や災害時に水槽に残っている水を使用できるが、水槽の点検・清掃に手間がかかるとともに、設置スペースも必要になる。

以上、建物の構造や設備に関する用語で、特に災害に関係しており、耳にされる機会が多いと思われる事項について、簡単に解説しました。ただし、記載内容は一般的なものであり、個々の建物を評価するものではないことを、重ねてお断りしておきます。

記載以外の事項や、さらに詳しい内容についてご質問があれば、お問い合わせください。

建物の構造と設備(PDF版)

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上記内容は オフィスジャパン誌 2011年夏季号 掲載記事 です。本ページへの転載時に一部加筆修正している場合がございます。

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