コロナ禍を機に、より柔軟な働き方の導入が加速しています。高いパフォーマンスを実現するためには、「オフィス」と「リモート（サテライト／コワーキング／在宅）」という、異なるワークプレイスを最適に組み合わせることが重要です。組み合わせのパターンは主として以下の3通りあります。
1
コアオフィス中心型（出社率 65～100%）
メリット
- 従業員の帰属意識を醸成しやすい
- 教育の場として共通認識を醸成しやすい
- 対面でコミュニケーションがとれる
- 偶発的な会話が生まれる
- 業務のためのツールやシステムが揃っている
デメリット
- 固定的なコストがかかる（賃料、維持費、定期代など）
- 感染リスク（通勤・勤務中）が高い
2
在宅型（出社率 0～35%）
メリット
- コアオフィス中心型と比べて固定費がかからない
- 柔軟な働き方による従業員満足度の向上
- 従業員の時間の有効活用（通勤・移動時間の節約）
- 従業員の通勤時間の短縮、通勤に伴う精神的・身体的負担の軽減
- 感染リスクの低減
- 育児や介護と仕事の両立など、ワークワイフバランスに貢献
- 業務効率化、時間外労働の削減
- 事業継続性の確保
デメリット
- 従業員間コミュニケーションの希薄化
- 従業員の帰属意識の低下
- 部下やチームのマネジメントが難しい
- 人事評価が難しい（労働実態の不可視）
- 従業員の心身の健康管理が難しい
- 働き方、評価制度の見直しが必要になる
- 従業員の体力低下リスク
- 出社の有無により社内情報格差が生じやすい
- 通信環境、執務環境が整っていない場合の業務効率低下
- 電子決裁が整備されていないと捺印のために出社が必要になる
- 情報のセキュリティ脅威（情報漏えいの懸念）
3
中間型（出社率 35～65%）
CBREがお手伝いできること
働き方を最適化するためのステップとして、現状を正確に把握し、社風に合った今後の働き方を定義することが重要です。
- 現状把握調査やヒアリング 在席率、会議室やデスクの利用率、勤務形態など
- 調査結果に基づくオフィス面積シミュレーション 必要面積を把握し、オフィス勤務とリモートワークの割合を検討
- オフィス勤務とリモートワークの割合、従業員の通勤事情などを踏まえた立地選定
- 物件選定