東京オフィスビル竣工マップ｜2026年版

タイトな需給下で進む大規模化と都心集約。
堅調な需要に支えられたオフィス供給は2027年から抑制局面へ。2029年の大量供給で市場は転換点を迎える。
オフィス関係者必見の開発動向を一挙公開。

東京のオフィスマーケットは新たな局面を迎えている。コロナ禍を経て、企業による優秀な人材獲得や快適な職場環境の構築を目的として、立地や設備水準の高いオフィスビルへのニーズは一段と高まり、タイトな需給環境が継続している。このような状況下で、2025年、2026年は過去平均を上回る大量供給が予定されているが、グレードAビルへの企業の移転・集約ニーズは底堅い。賃料上昇圧力も見られる中、オフィス市場の二極化はより鮮明となっている。2027年以降は供給抑制期に移行する見込みだが、2029年には再び大量供給が予定されており、市場構造の大きな転換点となることが予想される。
このような状況において、オフィス移転を検討する企業にとっては、オフィス戦略はますます難易度が増すと予想される。本竣工マップが、その戦略の一助となれば幸いである。

本稿をご覧いただくにあたり、以下にご留意いただきたい。
各開発はテナント募集がなされないものやすでに終了しているもの、また、都市計画決定はもとより開発構想さえ未定のものまで千差万別であり、規模、面積、竣工年等、大きく変更になる可能性がある。また、当編集部では常に開発案件の最新情報を収集しており、お気づきの点があれば下記までご連絡いただきたい。

CBRE「BZ空間」編集部　Mail:BZ@cbre.com

1 掲載した開発は、プレスリリース、報道発表、Web、現地建築看板等をもとに調査した2025年1月以降の竣工・竣工予定のオフィスル。おおむね延床面積2,000坪以上を目途に選定している。

2 正式なビル名称決定前の表記に関しては、編集部が設定した略称としている。特に「市街地再開発」「開発」「計画」「プロジェクト」「建替」等の表記については重複を避け簡略化した。ただし、事業者発表の開発名称が正式ビル名称と紛らわしい場合にのみ（仮称）と表記している。

3 延床面積、基準階面積とも編集部が把握しているもので、数値は延床面積が十の位四捨五入、基準階面積が一の位四捨五入の概数。住宅等との複合開発に関しては、できる限り業務棟のみの面積としている。

4 地図へのプロットは竣工年別に掲載。各年のビルプロットの色は以下の通り。