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東京の賃貸オフィスマーケットは、2020年まで、大型ハイグレードビルを中心に大量供給が継続する見込みだ。2018年が約25万坪、2019年は例年の供給水準に近い20万坪弱まで一時落ち着くものの、2020年は、「2003年問題」と称された新築ビル竣工ラッシュ以来、実に17年ぶりに30万坪を上回る新規供給があるとみられる。これらオフィス床供給に対し、当初はマーケットの軟化も危惧されていたが、大量供給3ヶ年の初年度を経過しようとしている現在も、その兆しは見受けられない。今後、大型企業移転の選択肢は、2020年の新規供給がターゲットとなりつつある。大量供給期を経た2021年、2022年は、かなり供給が抑制される見通しだが、その後は再び、八重洲、虎ノ門、渋谷、浜松町などで、大型開発が目白押しとなる。
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